こんにちは。シン・買取.com、運営者のTakashiです。
家に眠っている古いテレビ、どうしようか悩みますよね。
「10年以上前のテレビだけど、ハードオフなら買い取ってくれるかも？」と期待して検索された方も多いんじゃないかなと思います。
でも、ハードオフのテレビ買取基準って、実際何年前までOKなのか気になるところです。
ブラウン管テレビやプラズマテレビはそもそも対象なのか、値段がつかないどころか買取不可だったら、古いテレビの処分はどうすればいいのか、リサイクル料はいくらかかるのか…。私も同じような疑問を持ったことがあります。
この記事では、そんな「10年以上のテレビ買取とハードオフ」に関する疑問をスッキリ解決していきます。
ハードオフの公式な基準から、買取が難しい場合の対処法まで、私の調査と経験をふまえて、わかりやすくお伝えしていきますね。
- ハードオフのテレビ買取「7年ルール」の真相
- 10年以上前のテレビが買取不可となる決定的な理由
- ハードオフ以外の買取店の基準（セカンドストリートなど）
- 買取を断られたテレビの正しい処分方法と注意点
10年以上経過したテレビ買取とハードオフの基準
さて、まず一番気になる「10年以上経過したテレビの買取」に対するハードオフのスタンスを見ていきましょう。結論から言うと、かなり厳しいというのが実情のようです。
ハードオフの基準は何年前まで？
ハードオフの公式サイトを見ると、「よくあるご質問」にテレビや映像製品の買取基準が書かれています。
そこには、「基本的に製造後7年以内のものであれば買取いたします」とはっきり記載があるんですね。これは「7年ルール」とも呼ばれていて、多くの店舗で運用されている基本的なハードルみたいです。
この時点で、10年以上前のテレビは、残念ながらこの主要な基準から外れてしまいます。他のリサイクルショップ、例えばセカンドストリートが「10年以内」を基準にしているところもあるのと比べると、ハードオフの基準は少し厳しめと言えるかもしれません。
7年ルールの根拠は部品保有期間
「なんでキリよく10年じゃなくて、7年なんだろう？」と疑問に思うかもですが、これにはちゃんとした理由があります。
それは、「補修用性能部品の保有期間」が関係しています。
テレビなどの家電製品は、法律でメーカーが修理用の部品を持っておかなければならない期間が決まっています。それが、「製造打ち切り後8年間」なんです。
部品保有期間の「8年の崖」
製造から8年と1日経過したテレビは、メーカーの正規修理が受けられなくなる（部品がなくなる）ことを意味します。ハードオフのような再販事業者は、買い取った製品に保証を付けて販売することがありますから、「修理できない製品」は商品として扱いにくいわけですね。
つまり、ハードオフの「7年ルール」は、この「8年の崖」を越える前の、まだ修理可能な製品を買い取るための、合理的な基準設定なのかなと思います。
10年超が買取不可となる理由
部品保有期間が8年で切れる、ということは、10年以上経過したテレビは当然「修理不可能な製品」という扱いになります。これが買取不可となる最大の理由ですね。
もう一つの理由は、製品そのものの物理的な寿命です。
液晶テレビの平均寿命は、一般的に5年から7年程度と言われることもあります（もちろん使い方によりますが）。10年以上も経過していると、いつ画面が暗くなったり、電源が入らなくなったりしてもおかしくない状態かもしれません。
再販する側からすれば、すぐに壊れてしまうかもしれない高リスクの在庫は、なかなか抱えられない…というのが正直なところでしょう。
ジャンク品なら買取の可能性は？
「じゃあ、壊れててもOKなジャンク品としてならどう？」と思いますよね。ハードオフといえば「ジャンクコーナー」が有名ですから。
ハードオフ側も「壊れている、動かないものでもよろこんで買取いたします」とは言っています。ただし、ここにも注意点があります。
ジャンク品の説明にも、「一部、家電リサイクル対象品や年式、状態により買取できない場合があります」と書かれています。
テレビは、まさにこの「家電リサイクル法」の対象品目です。
廃棄コストのリスク
もしハードオフが10年超のテレビをジャンクとして買い取って、結局売れ残ってしまった場合…。ハードオフ自身がリサイクル料金と運搬費用を負担して、そのテレビを廃棄しなければなりません。
そのため、10年超のテレビをジャンクとして受け入れるかは、統一ルールではなく、「そのテレビに部品取りなどの需要があって、廃棄コストのリスクを上回るか」を判断する、各店舗の裁量によるところが大きいようです。
ブラウン管テレビなど例外ケース
ただ、すべての古いテレビがダメというわけでもないのが面白いところです。
例えば、VHSやDVDプレイヤーが一体型になったブラウン管テレビ。こういう特殊なモデルは、「テレビ」としてではなく、古いVHSテープの再生機や、ファミコンみたいなレトロゲーム用のモニターとして、ニッチな需要があったりします。
こういった一部のヴィンテージ価値や特殊な需要があるモデルは、10年以上前のものでも例外的に値段がつくことがあるようです。
とはいえ、2014年頃の一般的な地デジ液晶テレビだと、こういうニッチな需要はほとんど期待できないのが現実かなと思いますね。
10年以上前のテレビ買取、ハードオフ以外の道
ハードオフの基準が「7年」で、10年超えは絶望的…となると、もう捨てるしかないんでしょうか。いえ、まだ諦めるのは早いです。ハードオフがダメでも、他の選択肢を検討してみましょう。
値段つかないテレビの処分方法
もし、どのリサイクルショップでも買取を断られてしまった場合。そのテレビは「処分」することになります。
ここで絶対に覚えておいてほしいのは、テレビは「家電リサイクル法」の対象品目（家電4品目）だということです。
テレビは粗大ごみに出せません！
エアコン、冷蔵庫、洗濯機、そしてテレビ。これらは自治体の粗大ごみとして捨てることが法律で禁止されています。適法に処分するには、必ず「リサイクル料金」と「収集運搬料金」の2つの費用が発生します。
このルールを知らないと、後でトラブルになる可能性もあるので注意が必要ですね。
セカンドストリートの買取基準
ハードオフがダメだった場合の、最有力候補がセカンドストリートかもしれません。
セカンドストリートの基本的な買取基準は「製造から10年以内」とされています。これだけでもハードオフより幅が広いですね。
さらに、情報によれば製造11年以上の液晶テレビや有機ELテレビも買取OKとされているケースがあるようです。ただし、プラズマテレビやブラウン管テレビはNG、スマートテレビはデータ消去ができるもののみ、といった条件はあるみたいです。
ハードオフで断られたら、次はこちらに持ち込んでみる価値は十分あると思います。
ブックオフでは買取可能か
「ブックオフ」も家電を扱っている店舗がありますよね。ただ、ブックオフの基準は店舗による差が大きいようです。
情報を見た限りでは、やはり10年を超えたテレビは原則として買取対象外としているところが多い印象です。セカンドストリートほどの期待は持てないかもしれませんが、ダメ元で近くの店舗に問い合わせてみるのはアリかもしれませんね。
違法な無料回収業者の危険性
リサイクルショップで全部断られて、「処分するにもリサイクル料がかかるのか…」と悩んでいる時。そんな心理につけこむ悪質な業者がいます。
「無料回収」をうたって軽トラックなどで巡回している業者です。
「無料」の落とし穴に注意！
環境省や国民生活センターも強く注意を呼びかけています。これらの業者の多くは、家庭の廃棄物を収集するために必要な市区町村の許可を持っていません。
「無料」と言ってトラックに積み込んだ後になってから、「作業費」や「運搬費」と称して高額な料金を請求されるトラブルが多発しています。国民生活センターには、数十万円も請求されたという相談事例もあるようです。
正規の処分費用をケチろうとして、結果的に何倍も高い金額を払うことになったり、不法投棄に加担してしまったりするリスクがあります。絶対に利用しないでください。
リサイクル料を払い適法に処分
買取も個人売買も難しいとなったら、最終的にはお金を払って正しく処分することになります。
手続きとしては、主に以下の2つの方法があります。
- そのテレビを買った販売店に引き取りを依頼する
- 新しいテレビに買い替える販売店に引き取りを依頼する
どちらも難しい場合は、お住まいの自治体（市区町村）が案内している方法（指定引取場所へ自分で持ち込む、許可業者に依頼するなど）に従うことになります。
いずれにせよ、郵便局で「家電リサイクル券」を購入し、定められたリサイクル料金（液晶テレビの16型以上で約2,970円が目安）と、収集運搬料金を支払う流れが一般的です。
リサイクル料金はメーカーによって異なる場合があります。また、収集運搬料金は依頼する業者によって変わってきます。 詳しい手続きや正確な料金については、必ずお住まいの自治体のウェブサイトや、依頼先の販売店にご確認くださいね。
10年以上テレビ買取ハードオフ検索の結論
最後に、「10年以上前のテレビ買取でハードオフ」を検討している方へ、私の結論をまとめます。
そのテレビがVHS一体型のような特殊なモデルでない限り、ハードオフに持ち込むのは、残念ながら無駄足になる可能性が非常に高いです。
まずは、WEBやLINEで査定をしてくれる専門業者（「家電高く売れるドットコム」など、10年超も対象にしているところ）に相談するのがベストかなと思います。
もしWEB査定で値段が付かなかったら、実店舗の最後の砦としてセカンドストリートに持ち込んでみる。それでもダメなら、メルカリなどのフリマアプリで「梱包・発送たのメル便」を使って出品するか、最終手段として「家電リサイクル法」に基づいて適法に処分する。
この流れが一番確実で、トラブルも避けられる方法だと思いますよ。くれぐれも、「無料回収」の甘い言葉には乗らないように気をつけてくださいね。